EBITDAは企業の収益性を分析するための財務指標の1つで、税制・金利・会計処理など国や基準によって異なってしまう側面を排除できるのが利点です。これにより国際間比較が容易になり、M&Aや株式投資の対象を選ぶ際の簡便な目安として利用できます。

一方、財務状況を単純化して見るものであるため、利用には十分な注意が必要です。

この記事では、EBITDA（および関連指標EV/EBITDA倍率）の基本的なポイントと、分析に使用する際のメリット・デメリットについて解説していきます。

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目次

EBITDAとは？

EBITDAは「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization」の略語です。この英語を訳しながら、EBITDAの基本的な意味を解説していきましょう。初めに、EBITDAをどう読むかという問題に触れます。

EBITDAの読み方

EBITDAは「アクロニム」の一種です。アクロニムは元の言葉の頭文字を取って作られ、1つの単語のように発音されます。例えばNATO（北大西洋条約機構）は「エヌ・エイ……」ではなく「ナトー」です（ただし英語の発音は「ネイトウ」）。

したがってEBITDAは「イービットダー」「エビットダー」などが正しい発音です（英語圏でも多少揺れがあります）。しかし日本では「イービットディーエー」という折衷式の読み方も普及しています。

EBITDAの定義

EBITDAとは、支払利息（interest）・税金（taxes）・有形固定資産減価償却費（depreciation）・無形固定資産減価償却費（amortizatin）を差し引く前の利益（earnings）です。

EBITDAの計算

定義に従えば、EBITDAは次のように計算されます。

EBITDA ＝ 当期純利益＋支払利息＋税金＋減価償却費

「当期純利益」は支払利息などを差し引いて計上されていますので、それらを足し戻すことでEBITDAが得られます。

あるいは次のように計算することもできます。

EBITDA ＝ 売上高－売上原価－販売費及び一般管理費＋減価償却費
=営業利益＋減価償却費

「売上高－売上原価－販売費及び一般管理費」（＝「営業利益」）は支払利息・税金がまだ引かれていない利益ですが、減価償却費は引かれてしまっています。なぜなら減価償却費は「売上原価」と「販売費及び一般管理費」に含まれるからです。そこで、「営業利益」に減価償却費を足し戻せばEBITDAが得られます。

なお、「販売費及び一般管理費」には固定資産税・自動車税なども含まれますが、これらの税金は利益に応じて課せられるものではないため、EBITDAの計算では影響を無視するのが慣例です。

EV/EBITDA倍率

EBITDAに関連してよく用いられる指標にEV/EBITDA倍率があります。EV（Enterprise Value）は株式譲渡によって企業を買い取るために必要な金額を表し、次の式で計算されます。

EV = 株式時価総額＋有利子負債－現金・預金など（すぐにキャッシュ化できるもの）

全株式の代金に有利子負債の返済費用を足し、すぐに返済にあてることのできる現金・預金などを引いたものがEVです。企業の価値を市場での売買という観点で表した指標と言えます。

EV/EBITDA倍率はEBITDAの何倍で企業を買い取ることができるかを表します。

EBITDAのメリットとデメリット

EBITDAにはいくつかのメリットがありますが、企業の収益性を一定の側面から単純化して見る指標であることに留意する必要があります。
EBITDAのメリットやデメリットについて、詳しくみていきましょう。

EBITDAのメリット

金利・税金は国ごとに異なり、減価償却費は会計基準や償却方法（定額法・定率法など）により異なります。また、設備投資は企業ごと、年度ごとに大幅に変動することがあります。EBITDAはこれらの影響を排除できるのが利点です。

M&Aや株式投資の対象を選定する際に、国籍も会計方針も異なる各企業の利率・税率・償却費にいちいち踏みこんで調べるのは非常に手間がかかります。比較のための簡便な指標としてEBITDAやEV/EBITDAは有用です。

EBITDAのデメリット・留意点

EBITDAは企業が籍を置く国家や減価償却費、利率などの影響を排除するために、税金や設備投資などの側面をばっさりと切り捨ててしまいます。EBITDAは「年度ごとに異なる設備投資の影響を取り除いてキャッシュベースの収益性を見ることができる（＝キャッシュフローの簡略版）」と評価されることもありますが、企業の実際のキャッシュの流れは利息・税金・設備投資などのコストがあって始めて成り立つものです。

したがって、一企業の実態を分析する際の指標としてはEBITDAは偏っていると言わざるを得ません。

EBITDAは一種の「色眼鏡」ですが、真価は比較分析にあります。営業地盤の異なる複数の企業を同じ「色眼鏡」で見ることで、一定の側面から簡便に比較することができるのです。設備投資などの側面が類似していると考えられる企業のデータを集めて慎重な比較分析をすれば、ある程度偏りを補正することも可能です。

EV/EBITDA倍率の留意点

EBITDAがキャッシュベースの利益を表すとしたら、EV/EBITDA倍率は「何年で買収投資額を回収できるか」を表すことになりますが、あまりにも単純化した見方です。

EV/EBITDA倍率は「実際に何年くらいで投資額を回収できるか」を表すわけではなく、企業を比較する際の相対的で便宜的な指標の一つに過ぎないと言えるでしょう（一般的に8～10倍が妥当、それ以下なら割安、それ以上なら割高とされます）。

まとめ

EBITDAは計算式こそ単純ですが、現実に何を表しているかを捉えるのはなかなか難しいところがあります。また、EV/EBITDA倍率の妥当範囲も取り沙汰されていますが、実際に買収が割のいいものかどうかはこれ一つでは言い切れないのが実情のようです。

EBITDAやEV/EBITDA倍率を一参考指標として捉え、その値だけで判断するのは差し控えるのが得策と言えるでしょう。